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来年の東京オリンピック 新たな競技スケジュール発表

来年に延期された東京オリンピックは、すべて、ことしの計画と同じ競技会場、同じ日程で行われることが決まり、新しい競技スケジュールが発表されました。

これは、17日、IOC=国際オリンピック委員会の総会で、大会組織委員会が発表しました。

東京オリンピックは、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で1年延期され、来年は、ことしより1日早い7月23日に開幕し、8月8日までの17日間で、史上最多の33競技339種目を実施する予定です。

組織委員会は、来年の大会期間中もことしと同じ競技会場や選手村などの施設をすべて利用できることになったことから、ことしと同じ日程で行うことを決め、いくつかの競技で実施時間を調整した新しい競技スケジュールを発表しました。

このうち札幌が会場になったマラソンと競歩は、現地で花束を贈る式典を行ってから、東京の国立競技場で表彰式を行うことになり、最終日前日の女子マラソンと大会最終日の男子マラソンは、閉会式の中でメダルの授与が行われます。

新しい競技スケジュールが決まったことで、組織委員会は、大会の延期でオリンピックの観戦が難しくなった人へのチケットの払い戻しを、ことしの秋以降に行う予定です。

会場使用 補償の在り方など交渉続く
競技会場などの施設は、来年の大会期間中にすべて利用できることになったものの、準備や仮設物の撤去の期間をどの程度短くするかや、延期で生じた補償の在り方などで交渉が続けられており、会場を使うための協定を新たに結んだ施設は、まだ1つもないということです。

中でも、国内有数のイベント会場の東京ビッグサイトや幕張メッセなど、すでに来年の予約を受け付けたり利用が見込まれたりしていた施設の多くは、大会での利用期間の短縮を求めているということです。

組織委員会にとっては、確実な大会運営に影響しない範囲で、施設の利用でどれだけの簡素化を行い、追加経費の圧縮につなげられるかが課題の1つとなっています。
コロナ対策と追加経費は
大会組織委員会の武藤事務総長は、IOC総会のなかで、今後の課題となる新型コロナウイルスへの対策や簡素化、それに追加経費について報告しました。

このうち、新型コロナウイルスへの対策については、政府と東京都、それに組織委員会の三者で対策会議を設け、秋以降、出入国の管理をはじめ、検査体制の充実や治療体制の整備、それに宿泊や輸送における対策など、総合的に検討を行う考えを示しました。

また、大会延期に伴う簡素化については、競技と選手に関してはこれまでの基本を維持する一方、関係者の参加者数の削減やあらゆる分野のサービスの見直しを進め、検討結果をことし9月の調整委員会で発表するほか、追加経費については、簡素化の検討を踏まえ、ことしの秋にも示す考えを明らかにしました。